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離職率は、以下の計算で求めることができます。

離職率 = （離職者数 ÷ 平均従業員数）✕ 100

例えば、平均従業員数が150人で、そのうち10人が離職した場合、離職率は6.6%となります。
※平均従業員数とは、測定期間内の従業員平均です

企業は離職率を定期的に測定し、業界平均と比較することで、自社の客観的状態を把握することができます。

厚生労働省が発表した「令和５年雇用動向調査結果の概況」によると、令和5年の離職率は15.4%と前年度よりも0.4%増加しています。

出典：厚生労働省「令和５年雇用動向調査結果の概況」をもとに独自で作成

新型コロナウイルスの影響や景気の変動により若干の上下は見られましたが、全体として大きな変動はなく、おおむね15%前後で推移していることが分かります。

業界別に見ると、離職率には大きな差があります。
以下のグラフは、パートタイム労働者を除いた離職率を示しています。

出典：厚生労働省「令和５年雇用動向調査結果の概況」をもとに独自で作成

特に、「生活関連サービス業・娯楽業」が最も高い20.8%、続いて「サービス業」が19.3%、「宿泊業・飲食サービス業」が18.2%と高い離職率を示しています。 一方で、「複合サービス事業」や「製造業」などは、離職率が10%以下と比較的低い結果です。

厚生労働省の資料によると、前職を辞めた理由は次のとおりです。

出典：厚生労働省「令和５年雇用動向調査結果の概況」をもとに独自で作成

男性の場合は・・・ 1位：その他の個人的理由　17.3% 2位：定年・契約期間の満了　16.9% 3位：その他の理由（出向等を含む）　14.0% 4位：職場の人間関係が好ましくなかった　9.1% 5位：給料等収入が少なかった　8.2% 女性の場合は・・・ 1位：その他の個人的理由　25.1% 2位：職場の人間関係が好ましくなかった　13.0% 3位：労働時間、休日等の労働条件が悪かった　11.1% 4位：定年・契約期間の満了　9.8% 5位：給料等収入が少なかった　7.1% 男女ともに個人的な理由での退職が多く、その中でも「職場の人間関係が好ましくなかった」や「給与不満」が共通して上位にきています。 弊社では転職支援のための面談を行う機会が多いのですが、上司からのハラスメントや同僚とのトラブルなど、「人間関係」を理由にした離職が統計以上に多い印象です。

離職率が高いことには、以下のようなデメリットがあります。

離職者が多い企業では、新たな人材の採用に多くのコストがかかります。人材紹介会社（エージェント）への紹介手数料や求人広告の費用、採用後の教育コストが増えるため、企業の財政を圧迫してしまいます。

離職者が多い環境では、残った従業員のモチベーションが低下することが多いです。離職者が出ることで残っている従業員の負担が増え、業務のパフォーマンスが悪化します。最悪、さらなる離職を招くという悪循環に陥るリスクもあります。

離職率が高い企業は、外部から見て「働きにくい会社」、「ブラック企業」と見なされ、マイナスのイメージを持たれる可能性があります。特に転職活動中の求職者は、離職率が高い企業を避ける傾向が強いです。また、顧客や取引先からの信頼を損なう可能性もあり、ビジネス上の関係性にも悪影響を及ぼすことが考えられます。

離職率を低下させ、従業員の定着率を高めるためには、以下の具体策が有効です。

ワークライフバランスが重視される現代では、柔軟な働き方が求められています。例えば、フレックスタイム制度やリモートワークの導入は、従業員にとって働きやすい環境を提供する効果的な手段です。これにより、仕事とプライベートの両立がしやすくなり、従業員のストレス軽減につながります。また、働く環境そのものも重要です。快適で安全なオフィス環境を整えることも定着率の向上に効果的です。

従業員が自分の将来を見据えた働き方をできるようにするためには、キャリアパスを明確に示すことが不可欠です。定期的な研修やスキルアップのための教育機会を提供することで、従業員は自身の成長を実感でき、モチベーションを維持できます。また、評価制度の透明性を高め、努力が正当に評価される環境を作り出します。さらに、今の仕事に不満を抱えている従業員には、ジョブローテーションを導入することも有効です。

定期的なフィードバックや1on1ミーティングを通じて、従業員の不満や要望を早期に把握し、適切な対応を取ることが大切です。しかし、従業員の声を聞くだけでは不十分です。フィードバックに基づいた具体的な改善策を実施しないと、逆に不満が蓄積され、離職リスクが高まる可能性があります。問題を解決するための行動が重要であり、信頼を築くための努力が必要です。

離職率は、企業の健康状態を示す重要な指標です。離職率が高いと思われる場合は、早々に改善策を講じ、従業員が定着する環境を整えることが大切です。 この記事で紹介したアプローチは、離職率を低下させると同時に、従業員の満足度や生産性の向上にも繋がります。とはいえ、個社ごとの課題に合わせた対策をすることが離職率改善において最も効果を発揮するため、まずは自社の現状とその原因をしっかりと把握することが重要です。
弊社では「離職率改善コンサルティング」も提供しておりますので、ご関心があればお気軽にお問い合わせください。

じつは、離職率改善でもっとも重要なことは、貴社にマッチした人材を採用することです。弊社は製造業に特化した人材紹介サービスを提供しており、日本全国43の都道府県で成約実績があります。弊社経由で入社した方の定着率は95%以上です。
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